朝日新聞・読売新聞に掲載された健康関連の新着情報を月に1度お送りします。ぜひ、日々の健康生活の参考にしてください。
●ｉＰＳで強い軟骨組織…スポーツ障害治療に光（2015年2月27日 読売）
人のiPS細胞（人工多能性幹細胞）から、強度の高い軟骨組織を作ったと、京都大iPS細胞研究所の妻木範行教授らのチームが発表した。ミニブタに移植して関節で機能することも確認したとしており、スポーツで膝などの関節の軟骨を痛めた患者を対象に、4年後をメドに再生医療の臨床研究を目指す。
●WHOが砂糖新指針…炭酸飲料1缶でも超える（2015年3月5日 読売）
世界保健機関（WHO）は、成人が1日に取る砂糖をティースプーン6杯分の25グラム程度に抑えることを奨励する砂糖摂取の新指針を発表した。砂糖の取りすぎを抑えることで、肥満や虫歯を防ぎ、慢性疾患の予防にもつなげることが狙い。これまでWHOは、食物から取り込む熱量（カロリー）のうち砂糖の割合を10％以下にする目標を掲げてきたが、新指針は5％以下にすることを求めた。これにより成人にとっての適量は、従来の50グラム程度以下から半分に減る。たとえば炭酸飲料1缶（350ミリリットル）には 砂糖が約40グラム含まれ、軽く超える。WHOはケチャップなど加工食品に含まれる砂糖の量にも注意が必要だと強調している。
●全国初…商議所が中小企業の健康支援（2015年3月14日 読売）
東京都の立川商工会議所は12日、中小企業の従業員らの健康管理を支援する事業を新年度から始めると明らかにした。健康機器メーカーのタニタ（板橋区）と連携し、従業員らの健康維持を図る。商議所がこうした事業を行うのは全国初という。具体的には、タニタの専用機器を従業員らに配り、歩数や消費カロリーなどを集計。各データを専用サイトで確認できるようにし、同社が望ましい体づくりについて助言する。2015年度は、同商議所が50社500人を選び、試験的に事業を開始。16年度は規模を拡大し、17年度は全ての会員事業所に広げたい考え。セミナーも開催し、事業の内容や成果などを伝えていく。
●倒れた時、付近の人の携帯にアラーム…SOSアプリ開発（2015年3月16日 朝日）
急病で倒れたり、大けがをしたりした時に近くにいる人の携帯電話にアラームで知らせ、駆けつけてもらう。そんなスマートフォン向けアプリをNTTドコモと和歌山県が共同で作り、今月から提供を始める。自治体が協力する初の試みで、ドコモは同様の展開を全国で目指している。アプリは「My SOS」。119番通報をして救急車が到着するまでの間の応急手当てを要請するものだ。本人や周囲の人がスマホのアプリを起動して救援依頼を送ると、半径300〜500メートル内にいるアプリ登録者で要請を受けることを事前承諾している人に「救援依頼がありました」と音や画面で通知。画面の地図上に依頼があった場所や近くの自動体外式除細動器（AED）が表示される。
「健康管理士一般指導員」メルマガ記事より
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