読売新聞、朝日新聞に掲載された健康関連の新着情報を月に1度お送りします。是非、ステップアップにお役立て下さい。
●聴力低下と社会的活動の減少で、要介護リスク2倍に（2017年11月2日 朝日）
聴力の低下と、社会的活動の減少が組み合わさると将来、介護を必要とする状態になるリスクが高まる。そんな調査結果を国立長寿医療研究センターと桜美林大学などのチームがまとめた。年とともに聴力は衰えていくが、外出や会話といった社会的活動を減らさないことが要介護状態にならないために大切という。
●認知症患者の割合、OECD加盟国で日本が最多（2017年11月13日 読売）
日本の認知症患者の割合（有病率）は、経済協力開発機構（OECD）加盟35か国の中で最も高いことが10日、OECDが公表した2017年版の医療に関する報告書でわかった。年齢が上がるほど認知症有病率は高まる傾向にあり、日本は世界で最も高齢化が進んでいるためとみられる。報告書によると、日本の人口に対する認知症有病率は2.33％で、OECD平均（1.48％）を大きく上回り、最も高かった。2位はイタリアの2.25％、3位はドイツの2.02％だった。日本の有病率は20年後の37年にはさらに上昇し、3.8％に達すると推定されている。
●うつ病治療にスマホアプリ、患者4割に改善効果…京大チーム開発（2017年11月16日 読売）
うつ病などに対する「認知行動療法」に患者が一人で取り組めるスマートフォン版アプリを、京都大学などのチームが開発した。薬が十分効かない患者の約4割で改善効果が出たという。認知行動療法は、患者自身がものの見方や問題に対処する選択肢を増やし、ストレスの低減を目指す治療法だ。本来は、精神科医らが患者と面接して行う。うつ病や社交不安症などに効果があるが、時間や手間がかかることから実施する医療機関は少ない。そこで研究チームは、患者が一人で認知行動療法を受けられるアプリを考案した。
「健康管理士一般指導員」メルマガ記事より
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