最近、健康食品をめぐるトラブルが急増している。健康になるはずと思って口にしたところ、逆に体調を崩してしまったというのだ……。
だが、健康食品で具合が悪くなるとは、何を信じていいのかわからなくなる。
「そもそも、健康食品に過大な期待をかけることが間違いです。国が許可したトクホでさえ、効果は非常に小さいのが現実。健康食品は薬ではないのです」（科学ジャーナリスト・松永和紀氏）
「機能性表示食品制度ができた現在、保健機能食品以外の製品の効果は『ほぼない』と考えていいでしょう。細胞だけを取り出したり、動物実験の結果を基に『効果がある』と言ったりしているものがほとんど。
たとえば『ガン細胞に何かしらの成分を作用させたところ、増殖が抑えられた』というデータがあったとしても、実際に人が食べたときに吸収されるのか、吸収された際にガンの増殖を抑制する作用は維持されるのか、特定の部位にあるガン細胞にまで十分な量が届くのか、という点がすべてクリアされないと、効果はないという話です」（国立健康・栄養研究所健康食品情報研究室の千葉剛室長）
松永氏は「相互作用」にも気をつけるべきと訴える。
「健康食品を購入する人は、日常的に医薬品を服用している人が多いです。その薬と健康食品の成分が結びつくことで、健康被害が出るケースは少なくありません。
また、健康食品同士でも悪影響が考えられます。健康食品は成分が凝縮され、ただでさえ過剰摂取になりやすいのです」
そしてもうひとつ、健康被害だけでなく、経済的な被害も出てしまうのが、健康食品をめぐる大きな問題だ。
「事故情報データバンクシステム」には、健康被害の症状とともに「解約できない」「返金に応じてくれない」という苦情がほとんどのケースで報告されている。
「100円ショップにも健康食品がありますが、ものによっては、そのくらいで作れてしまうということ。しかし、100円だと逆に効果を疑ってしまうのが消費者心理。
そのため、同様のものを1000円で売ったほうが売れてしまう。その消費者心理を利用して高額な商品が売られていますが、値段が高いから効くわけではありません」（千葉氏）
体調を崩したうえに、高い出費にもなる。これでは二重の苦しみだ。
「何より、公的機関が出している情報を見ていただきたい。国立健康・栄養研究所のウェブサイトに、健康食品の安全性や有効性を公開するデータベースがあります。厚労省、消費者庁、国民生活センターでも、情報を提供しています」（千葉氏）
健康になるには、お金を払う前に頭を使おう！
（週刊FLASH 2018年2月13日号）より
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