「結核」というと、日本では過去の病気と考える人が多いかもしれませんが、このところそう安心してはいられない状況になっています。
■先進国の中で飛びぬけて高い日本の罹患率
1950年には日本人の死因の第１位を占め、年間12万人以上もの人が結核で亡くなっていました。しかし、生活水準や公衆衛生の向上、医学と医療の進歩などのおかげで、その年以降、患者・死亡者数は減少の一途をたどっていたのです。ところが1997年に、新しく登録される患者数が一転して増加に転じました。事態を重くみた厚生労働省は99年、「結核緊急事態宣言」を発表して結核の拡大防止対策に着手したのです。
厚労省の緊急対策が効を奏し、その後は再び患者数は減ってきていますが、2006年で年間２万6000人を超えており、わが国最大の感染症であることに変わりありません。人口10万人あたりの患者数をあらわす罹患率で国際比較すると、日本の20.6はロシアを除くと先進国中で飛びぬけて高い数字です。たとえば先の北海道洞爺湖サミット（主要８カ国首脳会議）に出席した国のうち、カナダは4.6、米国4.7、イタリア6.6などと低く、日本に次いで高い英国でも13.7にすぎません（厚生労働省 平成18年「結核発生動向調査年報」）。
■人が多く集まる場所でおきがちな集団感染
日本で結核を警戒しなければならない事情の一つは、高齢者の発病です。06年には、すべての患者のうちの約47％を70歳以上の高齢者が占めています。この年代の人たちは、まだ日本に結核が広くまん延していた時代に生まれ育ち、結核に感染して免疫のあった人が多いのです。
若くて体力があったときは発病もせずにすんでいたものが、高齢化とともに体力や免疫力が落ちてきたときに、それまで体内にじっと潜んでいた結核菌が暴れ出すのです。近年、高齢者が多く集まる病院や福祉施設での集団感染が、ときどきマスコミで報じられています。
若い世代での集団感染も問題視されています。結核の予防ワクチンであるＢＣＧを接種している人も、その効果が一生続くというわけではないので、油断はできません。衛生環境の整った時代に生まれ、結核菌にさらされたことがない若い世代は感染・発病の危険性が高く、学校や職場で集団感染するケースが目立っています。
加えて、結核についての知識や認識がないことから受診が遅れ、さらには“結核を知らない世代”の医師自身も結核の症状に不慣れなために診断が遅れることがある、という事態もおきているようです。このため、結核罹患率の減り方が最も鈍いのが20歳代、という集計結果も出ています（平成18年「結核発生動向調査年報」）。
■かぜのような症状が長く続く
結核は、患者のせきなどで飛び散った結核菌が空気中を漂い、それをほかの人が呼吸によって肺の奥にまで吸い込むことで感染します。発病が疑われる主な症状は、かぜのような症状がいつまでたっても治らない／せきが２週間以上も続く／血痰（けったん）が出る／37度台の微熱が続く／体がだるい、などです。こんなときは「かぜだろう」などと自己判断せず、医師に診てもらうべきでしょう。
結核と診断された場合の治療法は、数種類の抗結核薬を使い、６〜９カ月という短期間で治す短期化学療法が行われます。とくに最近は、患者が確実に薬を服用するようにＤＯＴＳ（ドッツ：直接監視下短期化学療法）という方式が注目されています。結核は、薬を確実に服用しなければ治療効果が期待できず、患者が勝手に服薬をやめてしまうと、むしろ薬が効かない耐性結核菌が生まれる危険性があります。このため、医師や看護師によって患者が確実に薬を飲むことを確認しながら、完全に治るまで経過を見守るというものです。
■ふだんから免疫力を高める生活を
結核にかからないようにするには、ふだんから病原菌に対する体の抵抗力を高めておくことです。そのためには、栄養の偏らない食事を毎日規則正しくとる、適度な運動を習慣化する、十分な睡眠をとって疲れを残さない、といった生活習慣病にも当てはまる予防法を実行することです。そのうえで、人ごみの多い場所から帰ったら、うがい、手洗いをするなど、かぜと同様の予防法も心がけましょう。
また、結核予防法の改正で05年４月１日から、乳幼児へのツベルクリン反応検査は廃止されて、生後６カ月までの乳児に直接ＢＣＧの予防接種が無料で行われています。これには受診義務はありませんが、乳幼児が結核を発病すると重症化しやすいので、できるだけ予防接種を受けておくことをおすすめします。
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