日本経済新聞・読売新聞に掲載された健康関連の新着情報を月に1度お送りします。ぜひ、日々の健康生活の参考にしてください。
■トルコ人 塩取りすぎ 日本人も摂取多め(2012年4月16日・日経))
トルコ人の1日当たりの塩分平均摂取量が18gに上り、国際基準の3倍に達していることが判明した。トルコ料理には肉料理ケバブをはじめ、塩サバをパンで挟んだ「サバサンド」、ムール貝のピラフ詰め、トゥルシュ（漬物）など塩分が高めのものが多い。同様に、日本人も摂取が多めとされている。厚生労働省が実施した2010年の国民健康・栄養調査によると、日本人の1日当たりの塩分平均摂取量は成人男性で11.4g（目標量9.0g未満）、女性で9.8g（同7.5g未満）だった。都道府県別の摂取量は男女とも山梨が最も多く、東北の県が上位に入る傾向がみられた。
■総人口 最大の25.99万人減(2012年4月18日・日経)
総務省は、2011年10月1日時点の日本の推計人口を発表した。定住外国人を含む総人口は1億2779万9千人で、1年間で25万9千人減った。減少数は1950年以降の統計で最大。65歳以上の老年人口割合は過去最高の23.3%に達した。東日本大震災や福島第1原子力発電所事故が響き、外国人の国外転出も過去最高を記録した。人口の減少や流出を食い止めるため、政府は一層の少子化対策や経済成長戦略が急務となる。
■埼玉県、老年増加率 全国トップ(2012年4月19日・読売)
総務省が発表した2011年10月現在の人口推計によると、埼玉県人口は前年比1.2万人増の720.7万人だった。一方、65歳以上の老年人口の増加率は全国平均を1.5ポイント上回る2.5%とトップで、少子高齢化に拍車がかかっている。人口の全国順位は10年と同じ5位。増加率は0.17％で沖縄、東京、滋賀に次ぐ4位で、出生児数が死亡者数より多く、他県からの転入が転出を上回る「自然増・社会増」だった。上田埼玉県知事は、女性の活力を使って経済振興を図る「ウーマノミクス」や、高齢者の病気を予防する「健康長寿」を公約に掲げている。こうした環境整備が人口減少を食い止めるカギをとなる。
■正しいがん知識 小中生に 将来の検査受診促す(2012年4月20日・日経)
東京都内各区の小中学校でがんの正しい知識を授業などで教える取り組みが広がっている。例えば、豊島区では区立23小学校の6年生、8中学校の3年生の授業で最低1時限（小学校45分、中学校50分）、がんに関する学習の時間を設定。国立がん研究センターと共同で開発した「指導の手引き」に沿って教員らが教える。授業では、「日本人の2人に1人はがんになる」「日本人の死因第1位」など基本データを紹介。「細胞の設計図のミスは毎日体のどこかで起きるたびに修理されているが、ミスが見逃されてしまうと『がん細胞』になる」「早期の発見と治療で治せる可能性は高まる」とがんの発生のメカニズムなどもやさしく解説する。同区によると、自治体ががんに関する授業を義務付けたのは全国でも珍しいという。
■抗がん剤 保険適用拡大(2012年4月23日・日経)
厚生労働省は来年4月にも、抗がん剤を保険適用外のがんに使った場合でも、保険診療との併用（事実上の混合診療）を広く認める方針を固めた。抗がん剤は保険が適用できるがんの種類が決まっており、ほかのがんに使えば、治療費も全額自己負担になるのが原則だが、保険適用の範囲を広げる。実用化が進んでいる肺がんの薬を卵巣がんなどにも使いやすくし、治療の機会を広げる。抗がん剤は欧米の製薬会社を中心に研究・開発が進んでおり、欧米人に多い肺がんや大腸がんなどの新しい治療薬は比較的早く開発される。一方、日本では薬の実用化までの規制が強く、日本人に多い胃がんや卵巣がんへの応用研究が進みにくいとされてきた。
■心筋梗塞 仕組み解明 大阪大など、治療法開発に道(2012年4月26日・日経)
英ロンドン大学の大津教授や大阪大などは心不全の一因とされる心筋の炎症が起きるメカニズムを解明した。高血圧などで心筋の細胞内小器官ミトコンドリアが傷つき、不要になったDNA（デオキシリボ核酸）の蓄積が引き金となって炎症がひどくなっていた。心不全の治療開発に役立つ成果という。心不全は遺伝子異常や心臓に血液が行き渡らない虚血、心筋細胞の炎症などで起きる。炎症は、病原体が関係する場合もあるが、多くは原因が不明だった。
■花粉症、7.4歳で発症(2012年5月2日・日経)
気象情報会社、ウェザーニュースが実施したアンケートで、花粉症の若年化が進んでいる可能性が浮かびあがった。はっきりした要因は不明だが、調査に協力した医師からは「高タンパク、高カロリーの食事をする子どもが増えている」「免疫力の低下」などの見方がでたという。同社の調査によると、自分の子や周りの子どもは何歳ぐらいから発症しているか尋ねた結果、4〜6歳の発症が最多の27.4%、次いで7〜9歳の17.5％、0〜3歳の17.4%で、平均7.4歳となった。
■生活習慣病、胎児から調査(2012年5月10日・読売)
妊婦の栄養状態と、生まれた子の生活習慣病のなりやすさとの関係を検証するため、妊婦200人を対象とする世界的にも珍しい調査を国立国際医療研究センターと早稲田大学総合研究機構が始める。ダイエットなどによるやせた妊婦と低出生体重児の増加が背景にあり、子どもが成人するまでを調査する。生活習慣病は誕生後の生活習慣だけでなく、母親のおなかの中にいるときから1歳のころまでに形成される体質が発症に関わっているという新学説が注目されている。研究チームは、この幼いときの体質が妊婦の栄養状態にどう影響されるかを調べる。
「健康管理士一般指導員」メルマガ記事より
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